欧米各国を始め、環太平洋に現地法人があるが、世界展開に当たりローカライズをキーにしてきた。日本支社であるインリー・グリーンエナジージャパンも中国資本の会社でありながら、完全に権限移譲された独立した組織で、日本に根ざした独自の活動を進めている。
「日本の再エネ電力インフラの構築に寄与したい。自社投資による発電所の保有を考えており、年内にも第一号を取得する予定です。また住宅も電力インフラと捉え、ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応住宅の普及を掲げ、全国の工務店ネットワークと連携しています」
２０１２年の設立から４年間で、日本において２ＧＷ以上の出荷実績がある。建設現場への納入にもフレキシブルに対応できる物流サポート、工場監査から品質コントロール、システム提案力のある技術サポートも同社の強みだ。
「今後のグリッドパリティを見据えれば、ＦＩＴ後も長期間売電収入を得られる可能性が高く、太陽光発電は投資対象として十分な魅力があります。その点でもさまざまなご要望にお応えできると自負しています」
太陽光発電のポテンシャルを考えれば、安定収益の確保と言えるのかもしれない。それも、子供たちや孫たち、さらにその先の世代に持続可能な社会を残すため、再エネを普及させるという社会的意義・大義のある投資なのである。
「日本の再エネ電力インフラの構築に寄与したい。自社投資による発電所の保有を考えており、年内にも第一号を取得する予定です。また住宅も電力インフラと捉え、ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）対応住宅の普及を掲げ、全国の工務店ネットワークと連携しています」
２０１２年の設立から４年間で、日本において２ＧＷ以上の出荷実績がある。建設現場への納入にもフレキシブルに対応できる物流サポート、工場監査から品質コントロール、システム提案力のある技術サポートも同社の強みだ。
「今後のグリッドパリティを見据えれば、ＦＩＴ後も長期間売電収入を得られる可能性が高く、太陽光発電は投資対象として十分な魅力があります。その点でもさまざまなご要望にお応えできると自負しています」
太陽光発電のポテンシャルを考えれば、安定収益の確保と言えるのかもしれない。それも、子供たちや孫たち、さらにその先の世代に持続可能な社会を残すため、再エネを普及させるという社会的意義・大義のある投資なのである。
●インリー・グリーンエナジージャパン TEL03-6809-6596
