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金融コラム 田嶋智太郎 経済アナリスト
今こそ米国で大活躍する日本企業に注目!
 4月下旬、米国株式市場でナスダック総合株価指数(ナスダック指数)が一時5119ポイントまで上昇し、2000年3月のITバブル以来、約15年ぶりに終値で過去最高値を連日で更新するという展開が見られた。このことにより、主力株で構成するダウ工業株30種平均や、より幅広い銘柄を含むS&P500種株価指数に続いてナスダック指数までもが未踏の領域に入ったわけである。
 それから数日後の5月6日、米連邦準備制度理事会(FRB)のイエレン議長は、足元の米国株式相場について「かなり高い水準だ」と指摘した。周知の通り、FRBがリーマンショック後初の利上げを実施する時期はいまだ定かではないが、いずれ利上げが現実味を伴うものとなってくれば、金利が大きく上昇する一方で米国株式相場が一時的にも調整局面を迎える可能性がある。そうした点を考慮して、イエレン議長は足元で少々過熱気味となっている相場を演出している投資家の陶酔感に対して、あえて警鐘を鳴らしておきたいとの意図があった模様だ。
 実際、過去においても長らくの低金利状態を脱出し、FRBが久方ぶりの利上げを決定するといった局面では、金利上昇を嫌気して一時的に米株価が弱含むことはあった。よって、今のうちから怠りなく一定の警戒をしておくに越したことはないだろう。ただ、FRBが利上げを決定するということは、その時点で米景気の回復に対するいくつかの“確証"が得られているということでもある。
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