金融コラム 田嶋智太郎 経済アナリスト
当面は「相場的」に株価調整の局面か
上場企業の13年4－12月期発表がピークを過ぎた執筆時において、14年3月期（通期）の連結経常利益は前期比より30%増える見通しとなってきた。通期の利益予想は四半期ごとに切り上げられ、自動車や電機などを中心に業績の回復傾向の兆しが鮮明になってきている。
それにもかかわらず、昨年12月30日に1万6320円の高値をつけた日経平均株価は、2月5日に一時1万4000円を割り込む場面を垣間見ている。これは、ドル／円が年初の105円44銭から大きく下落し、円高方向に傾いていることが大きな要因の一つと考えられる。
もともと昨年末までの円安や株高には、とりあえず突っ走れるだけ突っ走ってしまえ！といったムードがあり、その間に円の売りや日本株の買いといった投資家のポジションが異常なまでに大きく積み上がる状況にあった。それらは、いずれ必ず一旦は巻き戻されるわけであり、その理由＝口実として中国の景気悪化懸念や新興国からの資金流出懸念などが持ち出されてきたという感がある。
相場というものは常に一定の「うねり」を伴うもので、ときに実体経済や企業業績などの足下の状況を素直に反映しない局面を迎えることがある。そして今、少なからぬ市場関係者は、長期的な過去の価格推移のパターンに基づいて、日経平均株価で11年11月の安値水準から、ドル／円で12年2月の安値水準から昨年末まで続いた強気相場がひとまず終了し、その後は数カ月に及ぶ調整場面が続くと見立てている。
それにもかかわらず、昨年12月30日に1万6320円の高値をつけた日経平均株価は、2月5日に一時1万4000円を割り込む場面を垣間見ている。これは、ドル／円が年初の105円44銭から大きく下落し、円高方向に傾いていることが大きな要因の一つと考えられる。
もともと昨年末までの円安や株高には、とりあえず突っ走れるだけ突っ走ってしまえ！といったムードがあり、その間に円の売りや日本株の買いといった投資家のポジションが異常なまでに大きく積み上がる状況にあった。それらは、いずれ必ず一旦は巻き戻されるわけであり、その理由＝口実として中国の景気悪化懸念や新興国からの資金流出懸念などが持ち出されてきたという感がある。
相場というものは常に一定の「うねり」を伴うもので、ときに実体経済や企業業績などの足下の状況を素直に反映しない局面を迎えることがある。そして今、少なからぬ市場関係者は、長期的な過去の価格推移のパターンに基づいて、日経平均株価で11年11月の安値水準から、ドル／円で12年2月の安値水準から昨年末まで続いた強気相場がひとまず終了し、その後は数カ月に及ぶ調整場面が続くと見立てている。
