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ポンド、ユーロ、元、米ドルが危ない
外貨
世界経済が大きな転換期を迎える際の引き金となるのはポンドの暴落だろう。もしスコットランドが住民投票で独立するとなると、ポンドの価値を高めてきた北海油田の原油利権を失ってしまう危険があるからだ。独立をめぐる住民投票が行われるのは9月18日。ポンドは9月が山場になり、独立となれば暴落する。
 そのポンド危機にユーロがどの程度連動するか。マネーがそこでユーロに逃げるかどうかがポイントだ。他方で、ロンドン市場が中国元の取引センターであることからこうした動きに、中国元が巻き込まれて暴落する可能性もある。
 ユーロについては、2002年にデフォルトしたアルゼンチンの動きに注目したい。アルゼンチン国債の一部保有者たちが満額支払いを求めアメリカの最高裁に訴えている。「それを認める判決は出しちゃダメだ」と猛反発しているのがフランスやブラジルだが、何といってもアルゼンチン国債を一番持っているのはイタリアだ。5月19日の債権国会議までは大丈夫なものの、成り行きによってはアルゼンチンがデフォルトとなる可能性もあり、玉突きでユーロは危ない状況だ。
 他方で米ドルは中東戦争により米国内でテロにならない限り、当面安定する。危なくなるのは、来年の春以降。特に中間選挙後、一時休止していた連邦レベルでの公的債務の上限枠に関する議論が復活すると、国債が売れなくなる。中国・日本を中心に、民間ベースで大量に米国債がすでに売られているという問題もある。そこへきて2015年7月15日に「NY市場を使うなら、米国債を買え」というボルカー・ルールが施行されると、資本の逃避が始まる。2016年には雲行きが相当怪しくなるだろう。米国債を大量に保有している日本にとっては他人事ではない。「日米同時破産」さえありうる。
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