世界の贅沢、NILEの贅沢

当面はワクチン
拡大のスピードが
モノを言う！

田嶋智太郎 経済アナリスト

金融市場では、1月の最終売買日（29日）にかけて米・日株価が大幅安を演じることとなった。元々、目先の高値警戒感は米・日ともに強まっていたし、市場では「2017年の秋口から2018年の１月下旬にかけて大きく値を上げた後に反転急落したときのパターンに似ている」との指摘も以前から聞かれてはいた。
　なお、この度の米・日株価下落の直接的な引き金となったのは米国市場における一部中小型株の異常な乱高下だったわけであり、このことが相場の根底にある強気トレンド自体を変えてしまうことはないと思われる。とはいえ、やはり事態が収束を見るまでには一定の時間を要するということも一応は覚悟しておく必要があるだろう。折しも、１月31日から2月21日までは「水星の逆行」が生じる期間にあたり、相場のボラティリティーが高まりやすくなるというアノマリーが投資家心理に作用する可能性もなくはない。
　どのみち、米・日株価が一時調整局面入りとなれば、そこは好業績銘柄の絶好の押し目を買い拾うチャンスになると見られ、こうした局面が訪れるのを長い間心待ちにしていた投資家も少なからずおられるものと思われる。
　そんななか、長らく劣勢にあったドルがユーロや円に対して強含みになってきたという事実も見逃せない。株価が軟調になってきたことで「リスク回避のドル買い」が優勢になっているという側面もないではないが、むしろその根底にあるのは「米・欧・日の間における今後の景気回復見通しの違い」という見方もできそうである。
　各国・地域における今後の景気回復の行方を見通すうえでは、やはりワクチン拡大のスピードがモノを言うようになると考えられ、その点において米・欧・日には大きな差違が生じている。米国ではバイデン大統領が「春までに希望者全員のワクチン接種が可能になる」との見通しを明らかにしているが、一方の欧州では今、ワクチン供給の遅れが大いに問題視されている。むろん、日本政府の対応はより一層深刻。いまだワクチン接種の実績は一例もなく、英データ会社の予測によれば、日本が集団免疫を獲得するのは10月ごろとのことである。