「革命」を起こすためには、かなり膨大な費用=財政資金が必要だ。世論の理解を得るためには、まず科学者や元米国副大統領などの不吉な予言やコンピュータで(意図的に?)弾き出したデータに基づく恐怖のシナリオというものが必要だろう。さらに、その対応のために費やされる資金は危機脱出と景気刺激、引いては雇用創出にもつながるとなれば、世論の理解はなおさら得やすい。まして、最近は金融危機をきっかけに各国の政府が民間に資金を提供し、多分に介入・関与する場面が拡がっている。仮に、環境問題の多くが「ウソ」であったとしても、それで世界が足元で深化する危機から脱することができのなら、それもよしとすべきか…。

田嶋智太郎(たじま・ともたろう)
http://www.e-minamiaoyama.com/
経済ジャーナリスト。金融・経済全般から戦略的な企業経営、個人の資産形成まで、幅広い範囲を分析、研究。講演会、セミナー、テレビ出演でも活躍。新著に「なぜFXで資産リッチになれるのか?」(テクスト刊)がある。
http://www.e-minamiaoyama.com/
経済ジャーナリスト。金融・経済全般から戦略的な企業経営、個人の資産形成まで、幅広い範囲を分析、研究。講演会、セミナー、テレビ出演でも活躍。新著に「なぜFXで資産リッチになれるのか?」(テクスト刊)がある。